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『訪問看護で生き生き働く』           2015年4月15日分

 新しい本を出版しました。『訪問看護で生き生き働く』メヂィカ出版です。私が監修・執筆はさせて頂きましたが、30代の訪問看護師等が取材し、若いナースから見た目で描きました。対象は、看護職全体なのですが、主には病棟で働く若いナースが、「訪問看護をやってみようかな」「のちのち起業して社長ナースになりたい」などと思っていただければいいなあという本です。訪問看護の皆さんには、看護師確保に活用していただければありがたいです。

本 いきいき働く


20か所の訪問看護ステーション
 全国の訪問看護の現場では、ナースが生き生きと素晴らしい活動を展開しているところがたくさんあります。訪問看護事業に限らず、認知症グループホームや有料老人ホーム、あるいは看護小規模多機能サービス、ホームホスピスなども同時に実施しているところも少なくありません。私は、諸事業が許す限りその現場を訪ね、素晴らしいナースに出会い、その理念と実践力に圧倒されてそれを全国のみなさんにお伝えするということを続けてきました。
 今回、メヂィカ出版の方がその話を興味深く聞いてくださり、本にしてくださったのです。病院の中、あるいは医療の中だけでは見えない看護師たちの活躍ぶりの紹介です。
全国の20か所の訪問看護ステーション、所長・社長(看護師)の志と職員を大事にする方法と、またそこで働く若いナースたちの率直な声がたくさん紹介されています。

病院にこもっている時代ではない
 この本を読むと(めくると)何だか元気が出るんです。看護師が持っている力を発揮するとこんなことができるのかと胸が熱くなります。
本来看護職は、妊娠(誕生前)から終末期まで、あるいは予防からリハビリまで幅広く国民の健康水準を上げ、心地よく生きられる・生ききれる支援をすることが使命です。そういう教育を受けてきます。しかし、残念ながら働く場は圧倒的に医療の場(病院など)が多く、予防や地域・在宅での生活支援のプロとしての力を発揮する機会が多くはありませんでした。
それは、近年医療の場ではない生活の場での看護職の活躍が増えてきたのです。それも事業主・起業家・経営者ということも加わってたくましい存在なのです。
看護職が持っている力を勘案すると、『病院にこもっている時代ではない』と思うんですよ。

営利目的ではない展開
 営利目的が悪いとはいいません。起業し事業運営し、質のいいサービスを継続するためには、黒字にして利益を出さなければならないです。そのことに重きをおかないで事業展開しているナースがいますが、とても心配です。気持ち・熱意だけで事業展開している群です。“もうちょっと、採算を考えて!”と。
 しかし、ナースが立ち上げた事業の多くは、株式会社であっても(法人は何であっても)営利目的ではなく、地域の利用者のためになるサービスを頑張って作り出しているように見えます。気持ちが先に出て“無報酬でも看護しちゃう”人たちが多いようです。私は、そのことがとても大事でいいことだと思っています。制度に則り、その範囲しかサービスしないということではなく、プラスアルファが大事だと思うからです。
 私たち看護職は、自分たちが持っている力を地域でどう展開するかというときに、時にNPO法人や株式会社と法人格は様々ですが、その立場や足場はいろいろあっても地域に役立つ中性的な立場で事業展開していくことが様々な意味で、あるいは将来的に意味があるのではないかと思っています。

『だから訪問看護はやめられない』
 2010年に『だから訪問看護はやめられない』という本を同じくメヂィカ出版で出版させていただきました。これも若手ナースとの共同作品です。もう5年も前になるんですね。岸香里さんの漫画と若手ナースの語りで作った訪問看護の魅力の紹介の本です。病棟ナース向けに、あるいはケアマネさん向けに、訪問看護というサービスをわかりやすく紹介した本なのです。
その時もだいぶ売れましたが、実は最近よく売れているんです! どうも日本の病院の看護師が訪問看護に関心が高まっているようなのです。とてもうれしいことです。
この本『だから訪問看護はやめられない』とセットで、訪問看護に関心を持つ看護師たちが増えることにつながればいいなあと思っているところです。
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2015.04.20 Mon l 看護、介護、医療関連 l top ▲
訪問看護「看護体制強化加算」算定要件       2015年4月5日分

 前回紹介した、訪問看護『看護体制強化加算』。中重度者を一定人数以上対象としていると加算が算定できるというもの。全国の現場に正確な情報が伝わっていない印象があるので、ここで紹介します。

算定要件
① 算定日が属する月の前3月間において、指定訪問看護事業所における利用者の総数のうち、緊急時訪問看護加算を算定した利用者の占める割合が100分の50以上であること。
② 算定日が属する月の前3月間において、指定訪問看護事業所における利用者の総数のうち、特別管理加算を算定した利用者の占める割合が100分の30以上であること。
③ 算定日の属する月の前12月間において、指定訪問看護事業所におけるターミナルケア加算を算定した利用者が1名以上であること(介護予防を除く)

詳細な説明
◆3つの要件をすべて満たしていること
◆「利用者総数」というのは、事業所の利用者全体(医療保険の対象者も)ではなく、まずは、「介護保険の対象者」。ただし、介護保険対象者全員ではなく、事業所としては、「指定訪問看護事業所」と「指定予防訪問看護事業所」の二つの事業所を一体的に運営していることが多いので、それぞれの対象者が「利用者総数」(分母)となる。
つまり、「要支援者」と「要介護者」それぞれ別な扱いとなり、それぞれの利用者総数が分母となる。
◆「前3月間」とは、算定する前の3か月。たとえば、7月に算定しようとすれば、4・5・6月の実績(予定も含め)を、6月15日までに地方厚生局に届け出ることになる。6月後半については、予定で届け出をし、予定通りではない場合は、その都度、届出をする。
◆3か月ののべ人数ではなく、「実人数」(頭数)
 3か月間で、頭数何人の加算算定者がいたか。
◆「50/100以上」とは、50%以上ではない。四捨五入するということではない。つまり、たとえば要介護総利用者が50人で、緊急時訪問看護加算算定者が24人の場合は、24/50=48/100で、50/100以下なので要件を満たさないことになる。
◆ターミナルケア加算は、過去1年間に1名算定者がいることが要件だが、1年を待たなくて直近で1名算定できていても、その時点で要件を満たすことになる。
◆届け出をすれば、それぞれの対象者(「要介護」「要支援」別々に)全員について算定できる。たとえば、要支援者が4名で、緊急時訪問看護加算と特別管理加算(人工肛門・在宅酸素)を2名が算定していれば、4名とも算定できる。(ターミナルケア加算は要支援の場合要件になっていない)
◆区分支給限度基準額である。
 要注意! 看護小規模多機能型居宅介護の『訪問看護体制強化加算』は、『
  「看護体制強化加算」と「訪問看護体制強化加算」とを間違わないように!
◆台帳管理すること 
 実地指導・監査の対象となる。毎月きちんと管理し、予見を満たさないときには、直ちに届出をし、要件を満たすようになったら、すぐに届出をすること。利用者にはきちんと説明しておくこと。
◆(利用者・家族など)同意を得ることについては、書面での同意ということではなく、口頭での同意でも差支えないが、その旨を記録にしっかりと記載しておくことが重要。

以上のような内容です。


2015.04.13 Mon l 看護、介護、医療関連 l top ▲
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